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2011年8月

2011年8月15日 (月)

大東亜戦争の真実

2011年8月 3日 (水)

世論とは、マスコミを支配する集団の意思が作り上げるものー日本のマスコミが真実を伝えることが出来ない理由

日本のマスコミが、あまりに反日であることに、
憤りを感じている方、疑問を感じている方は多いと思います。

しかし、まだまだ多くの国民は、何の疑問も感じず、
無防備にテレビで報道された情報を鵜呑みにしています。

そして、それが真実だと思いこんでいます。

でも、実は

日本のテレビは、外国の反日組織の圧力によって、
意図的に情報が操作されています


この頃、パチンコのコマーシャル、とても多いと思いませんか。

ご存じのようにパチンコ業界は、そのほとんどを
在日の朝鮮人・韓国人が仕切っています。

テレビ局は、スポンサーからの収入で運営されています。
スポンサーとの力関係によっては、
スポンサーの意向が反映されることもあります。

ひと昔前は、月曜の8時といったら、水戸黄門か大岡越前でしたが、これも、
その枠のスポンサーであった、ナショナルの社長・松下幸之助さんの要望だったとか。

真偽のほどはわかりませんが、このくらいの話なら、笑い話で済ませられても、
反日のプロパガンダを、あたかも真実の如く放送されているのは、看過できません。

報道番組だけではなく、ドキュメンタリーや娯楽番組にしても、
反日・自虐史観を植え付け、道徳観の崩壊を意図している内容が増え、
その影響は、ドラマや子供向けのアニメにまで及んでいる・・・。

更に、ここに、中国の国家戦略も絡んでいると聞いたらどう思われますか。

日本のマスコミと中国との間には
日中記者交換協定
(日中国交正常化後は日中両国政府間の記者交換に関する交換公文となる)
というのがあります。

これは、簡単に言うと、

1.日本政府は中国を敵視してはならない
2.米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない
3.中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない
を遵守しなければ、中国国内の支社や記者が国外退去処分となる

という内容です。

  実際、過去には、
1967年、産経新聞の北京支局長が、中国の壁新聞(街頭に張ってある新聞)
       を翻訳し日本へ紹介して追放処分
1968年、日本経済新聞の記者がスパイ容疑で逮捕され、1年半に渡って拘留(鮫島事件)
1980年代、共同通信社の北京特派員が、中国共産党の機密文書をスクープし、処分
1990年代、読売新聞社の北京特派員が、「中国の国家秘密を違法に報道した」
       として、国外退去処分(読売新聞社は「通常の取材活動の範囲内」と発表)


つまり、日本のマスコミは、この協定によって、
中国国内に支局を置かせてもらう為には、中国共産党に都合の悪い記事を書けなく
なったのです。

更に、中国共産党による
日本解放第二期工作要綱というのがあり、
(もちろん、
解放とは、「中国共産党による支配」を意味します)
その中には、テレビ番組の内容を、

性の解放や本能を剌激する音楽を多く、
根性もの、郷土愛、民族一体感を呼び醒ますものを少なくするよう誘導せよとか、
ニュース速報、実況報道は真実ではなく、目的意識を持って画面を構成する


時事解説・教養番組等では、「民主連合政府」を作るための、世論造成する

編集責任者を取り込め

という内容が書かれ、更に、

日本赤化の第一歩として、連合政府樹立の陰謀を進めている」と見破られたら、
「極右の悪質なデマで、取り上げるにも値しない」という形で、否定せよ、

という指示が出されているのです。

そして、日中の国交正常化に関しては、
日本のマスコミを支配下に置いた我が党の鉄の意志と
たゆまざる不断の工作とが、 これを生んだのである。

世論については、
大衆の中から自然発生的に沸き上がってきた声を世論と読んだのは、
 遠い昔のことである。次の時代には、新聞、雑誌が世論を作った
。」
「マスコミを支配する集団の意思が世論を作り上げるのである。」
と、書かれているのです。

この方針に従って、40年近くもの間、徐々に徐々に、マスコミに入り込んできて、
その結果が、今のこのマスコミの異常状態だとしたら・・・

何だか、辻褄があってしまいます。(恐ろしいことですが)

この文書は、昭和47年に、中央学院大学の西内雅教授(故人)が入手した秘密文書で、
当時、國民新聞より、紹介されたものですが、
読んでみると、現在までの
中国の対日戦略が着実に実行され、
そして、
日本が、中国の戦略通りになっていることに、驚かされます。

國民新聞HPには、全文が掲載されています。
http://www5f.biglobe.ne.jp/~kokumin-shinbun/S47/4708/470801china.html

何も、マスコミ関係者全てが、中国の工作員だと言いたいわけではありません。
マスコミの中にも、「真実を報道したい」という良心の呵責や、
それをさせない圧力に悩んでいる方は、多いと聞きます。

でも、私達は、いい加減「マスコミを支配する集団」の意思によって
操作されて作られた世論や、目的意識を持って構成された画面に
踊らされるのをやめなくては、
本当に
日本の国が、無くなってしまいます

今は、冗談抜きで、そんな
瀬戸際にあるのだと思います。

参考:「日本解放第二期工作要綱」マスコミ工作
A.これらは、資本主義国においては「娯楽」であって、
  政府の人民に対する意志伝達の媒介体ではない。
  この点に特に留意し、「娯楽」として利用することを主点とすべきである。
  具体的な方向を示せば、「性の解放」を高らかに謳い上げる劇又は映画、
  本能を剌激する音楽、歌謡等は望ましい反面、スポーツに名を借りた「根性もの」
  と称される劇、映画、動画、または歴史劇、映画、歌謡並びに「ふるさとの歌祭り」
  等の郷土愛、民族一体感を呼び醒ますものは好ましくない。
  前者をより多く、後者をより少なく取り上げさせるよう誘導せねばならない。

 B.テレビのニュース速報、実況報道の利用価値は極めて高い。
  画面は真実を伝えるものではなく、作るものである。
  目的意識を持って画面を構成せねばならない。

 C.時事解説・教養番組等については、新聞について述べた諸点がそのまま適用されるが、
  これは極めて徐々に、少しずつ注意深くなされねばならない。

ちなみに、新聞に関しては、
 「10人の記者よりは、1人の編集責任者を獲得せよ」と編集者を取り込むこと。
 「民主連合政府」樹立を大衆が許容する温床を作り上げるための世論造成する」には
 「大衆はこの問題について無知、無関心であることが最も望ましい状態である」ので、
 「関連ある事項を全く報道」しないこと。
 「中共の支配する日本左派勢力は、日本赤化の第一歩として、連合政府樹立の陰謀を
  進めている」と見破られたら、「極右の悪質なデマで、取り上げるにも値しない」
  という形で、「計画的な慎重な間接的な否定」をすること。
 「政府の内外政策には常に攻撃を加えて反対し、在野諸党の反政府活動を一貫して
  支持する。」「特に在野党の反政府共闘には無条件で賛意を表明し、その成果を
  高く評価して鼓舞すべきである。」「人間の尊重」とは、個の尊重、全の否定。
 「自由」とは、旧道徳からの解放、本能の開放。「民主」とは、国家権力の排除。
 「平和」とは、反戦、不戦、思想の定着促進。「独立」とは、米帝との提携の排除、
  社帝ソ連への接近阻止をいう。

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